ビットコインを判断する前に、まず理解する

2008年10月、「サトシ・ナカモト」という匿名の人物（またはグループ）が『Bitcoin: A Peer-to-Peer Electronic Cash System』という9ページの論文を発表しました。銀行のような仲介機関を介さず、個人同士が直接お金をやり取りできる仕組みを提案したものです。

2009年1月3日、ビットコインネットワークの最初のブロック（「ジェネシスブロック」）が採掘され、実際に稼働を開始しました。サトシはこのブロックに当時の新聞の見出し（「銀行への2度目の救済を控える財務大臣」）を残しており、既存の金融システムへの問題意識が込められていると解釈されています。

2014年、当時世界のビットコイン取引の大部分を扱っていた取引所「マウントゴックス（Mt. Gox）」が大規模なハッキングで破綻しました。この事件は、初期の暗号資産史における「取引所のセキュリティ」の重要性を印象付けました。

2017年にはICO（新規コイン発行）ブームとともに、ビットコイン価格が初めて2万ドル近くまで急騰し、2018年には大きく調整する「クリプト・ウィンター」を経験しました。

2020〜2021年には、マイクロストラテジーのような上場企業が会社の資金でビットコインを購入し始め、テスラも一時ビットコインを保有しました。同時期、エルサルバドルはビットコインを法定通貨として採用した最初の国になりました。

2022年にはテラ・ルナ事件とFTX取引所の破綻が相次いで起こり、市場全体の信頼が大きく揺らぎ、再び長い下落相場を経験しました。

2024年1月、米国でビットコイン現物ETFが承認され、伝統的金融の資金がビットコイン市場に入りやすくなりました。同年4月には4回目の半減期（マイニング報酬が半分になるイベント）がありました。

現物ETF承認以降は、個人投資家だけでなく、資産運用会社や年金基金といった機関投資家の資金がどれくらい、どのように入ってくるかが重要な注目点になっています。

各国の規制の方向性も引き続き変数です。米国での証券性をめぐる議論、各国の課税政策、ステーブルコイン規制などが、ビットコインを含む市場全体のムードに影響します。

半減期以降マイニング報酬が減ったことで、マイナー（採掘業者）の収益性とそれに伴う売り圧力もよく話題になるテーマです。

価格がいくらになるかを当てることは誰にもできませんが、「何が起きればどちらの方向に力が働きやすいか」は事前に整理しておけます。

ビットコインが1年後、3年後にいくらになるかは誰にも断言できません。しかし、なぜ上下したのか、今どんな問題があるのか、これから何を見るべきかを理解すれば、漠然とした予想ではなく「自分の判断」で取引に臨めます。

方向性に確信が持てたら、次は数字の話です — エントリー価格と損切り価格をもとに、安全なレバレッジとポジションサイズを計算しましょう。